2026.08.18

【実態調査】精神障害・発達障害のある方の休職経験者は約7割。合理的配慮が「はたらき続けやすい職場」の鍵に

精神障害・発達障害のある方300名を対象に、休職に関するアンケート調査を実施しました。
調査の結果、約7割が休職を経験していることが判明。さらに、職場における合理的配慮や障害への理解がある場合、「はたらきやすい」と感じる割合や、休職後の就業継続意向が高まる傾向がみられました。調査からは、障害のある人材の定着・活躍に向けて、企業による環境整備が重要な鍵を握る実態が明らかになりました。

■主なトピックス

精神障害・発達障害がある方のうち67.3％が、現在または過去の職場で休職を経験
休職後、半数以上が3ヶ月以内、7割超が半年以内に職場復帰している
休職後、「業務に関する具体的な配慮・提案（26.3％）」「はたらき方に関する具体的な配慮・提案（24％）」など、具体的な合理的配慮を挙げられるケースが多かった

■調査結果詳細

1. 精神障害・発達障害がある方のうち67.3％が、現在または過去の職場で休職を経験

精神障害・発達障害がある方に、現在、または過去の職場での休職経験について尋ねたところ、休職したことがあると回答した方の割合は67.3％だった。多くの方が、休職という選択に悩み、一度は立ち止まらざるを得ない状況にあったことがうかがえる。
休職経験者の障害開示状況を調べたところ、「開示している」は65.4％、「開示したいと思っているが開示していない」は27.7％、「開示するつもりはない」は6.9％という結果に。休職経験者は、障害を開示していない方より、開示している方のほうが多い傾向が分かった。

2. 休職後、半数以上が3ヶ月以内、7割超が半年以内に職場復帰している

休職経験者の職場復帰時期について調査したところ、7割以上が半年以内に復職しており、「3カ月以内に復帰した」が29.7％で最多となった。一方で、約2割は1年以上の長期休職や転職を経験しており、休職後のキャリアが二極化している実態も明らかになった。

このことから、「休職後は必ず復職する」ものではなく、本人の体調や今後のはたらき方の希望、職場環境や職場の理解などによって、復帰後の道が分かれることが想像できる。
多くの企業は、休職を「職場復帰を前提とした制度」と位置付けているが、休職者の中には、休職の要因によって転職を選択する人もいる。そのため、企業には休職中から本人の状況や意向を把握し、必要に応じて支援機関と連携しながら、一人ひとりに合った支援を行うことが求められる。

■本調査による考察：戸田幸裕（とだゆきひろ）
パーソルダイバース株式会社人材ソリューション本部事業戦略部ゼネラルマネジャー

今回の調査から、精神障害・発達障害がある方の休職の背景には、個人の問題だけではなく、職場環境やはたらき方とのミスマッチが大きく影響していることが改めて示されました。重要なのは、休職という経験を「回復の期間」に留めるのではなく、その後のはたらき方を見直す機会と捉える視点です。
適切な合理的配慮や環境が整えば、安心してはたらき続けられる可能性が高まります。加えて、復帰後の環境に不安を感じる場合には、自分だけで無理に結論を出そうとせず、第三者に相談しながら状況を整理することが重要です。