精神障害・発達障害のある方で休職経験者は約7割。合理的配慮とはたらきやすさの関係に迫る
パーソルダイバースが運営する障害のある方のための転職・就職エージェント「dodaチャレンジ」では、精神障害・発達障害のある方300名を対象に、休職経験に関するアンケート調査を実施しました。その結果、約7割が休職を経験していることが判明しました。また、職場における合理的配慮の提供や障害への理解度が、はたらきやすさや休職後の職場復帰、長期的な就業継続に大きく影響していることが分かりました。
サマリー
- 精神障害・発達障害がある方のうち67.3％が、職場環境やはたらき方に起因する問題から、現在または過去の職場で休職を経験
- 休職後、半数以上が3ヶ月以内、7割超が半年以内に職場復帰している
- 一方で、休職後に「1年以上かけて復帰（12.9％）」した層や「復職せずに転職（6.4％）」した層も一定数存在する
- 休職を会社に伝えた際の反応は、「業務に関する具体的な配慮・提案（26.3％）」「はたらき方に関する具体的な配慮・提案（24％）」など、具体的な合理的配慮を挙げられるケースが多かった
- その反面、「理解不足やネガティブな対応があった（12％）」「退職を勧められた（4.7％）」という回答もあり、職場の理解不足が休職や離職につながる実態もうかがえた
調査レポート
調査結果の詳細については、dodaチャレンジをご覧ください。
【実態調査】精神障害・発達障害のある方で休職経験者は約7割。合理的配慮とはたらきやすさの関係に迫る
調査概要
| 調査名称 | 精神障害・発達障害のある方の就業調査 |
|---|---|
| 調査手法 | インターネットによるアンケート調査 |
| 調査対象者 | 精神障害または発達障害のある方で、正社員・契約社員・派遣社員としての就業経験がある方 |
| サンプル数 | 300名 |
| 調査期間 | 2026年5月15日 |
| 実施主体 | パーソルダイバース株式会社 |
※本記事の調査結果や画像を引用する場合は、「dodaチャレンジ」の名前を明記のうえ、引用元として以下のリンク設置をお願いいたします。
https://doda.jp/challenge/contents/column/304.html
