てんかんのある人の雇用や定着のために企業が知っておくべきこと

てんかんは、脳の神経細胞が過剰な電気活動を起こすことで発生する脳疾患です。慢性的な疾患ですが、適切な治療によって7〜8割の方が症状をコントロールできると言われています。
安定就業のためには、症状や、発作が起きた時の対応方法など、正しい知識や適切な配慮を行うことが大切です。今回は、てんかんの基本的な知識や就業上の配慮、業務や実際の雇用事例をまとめました。

てんかんとは、慢性的な脳の病気で、大脳の神経細胞（ニューロン）が過剰な電気活動（電気発射）を起こすことで発生する疾患です。脳の神経細胞の激しい電気活動は、それ単体で「てんかん発作」と呼ばれます。この発作が一度だけではなく、都度何度も繰り返される状態が「てんかん」であると考えると分かりやすいでしょう。
けいれんのような発作や、突然意識を失って反応がなくなるなどさまざまな症状があり、症状の出方は一人ひとり異なります。発作はほとんどの場合数秒間から数分間で終わりますが、時には数時間続く場合もあります。発作を繰り返すことも特徴で、間隔は数年、数ヶ月、数日とさまざまです。

厚生労働省によると、てんかんのある人は人口1,000人あたり5〜8人（日本全体で60万〜100万人）いると言われており、特に小児と高齢者で発症率が高い傾向にあります。てんかんのある人の多くは、適切な治療を受けることで症状をコントロールできています。最終発作から時間が経過すればするほど発作が起きる可能性は低くなり、3年間発作がない場合は、医学的には寛解とみなされます。

てんかんは「部分てんかん」と「全般てんかん」の2種類に分けられます。さらに、発症原因によって、明らかな脳の病変が認められない「特発性てんかん」と、明らかな病変がある場合の「症候性てんかん」の2つがあります。この2つ以外にも分類不能のてんかんもあります。

てんかん発作の種類は、大きく分けて「部分発作（焦点性発作）」と「全般発作」の2つに分類され、発作の症状は、全般発作と部分発作の中でさらに細分化されます。それぞれの発作の特徴について紹介します。

部分発作は、脳の決まった部分（焦点）が発作の震源地となって発生するものです。他の病気から見られる症状と区別することが難しく、対処が困難になることもあります。部分発作には意識を失わない「単純部分発作」と、意識が薄れたり、短時間だけ意識を失ったりする「複雑部分発作」に分かれます。

部分発作の発信源が脳の一部であるのに対し、全般発作では脳全体が一度に過剰な興奮状態に陥ります。ミオクロニー発作以外は発作時に意識障害を伴い、運動機能が制御できなくなるため、周囲から見てもてんかん発作とわかりやすいのが特徴です。発作の症状は以下の4種類があります。

てんかんは、服薬などの治療で症状をコントロールできるため、治療を受けながらはたらくことが可能です。てんかんのある人は、どのような業務や仕事を担うことができるのでしょうか。従事できる仕事や、就業上必要な配慮について紹介します。

てんかんのある人は、他の精神障害と変わらず、幅広い領域で活躍することが可能です。

一方で、運転を伴う業務は注意が必要です。2014年から施行されている道路交通法では、「てんかん」に関する内容も含まれており、運転免許を取得・更新するための条件が新たに定められました。発作が起きた時のことを考慮し、ミスの許されない業務は制限することが推奨されます。

先にも少し触れていますが、てんかんの人には向いていない業務もあります。てんかんの人におすすめが難しい仕事内容としては、以下のようなものが挙げられます。

てんかんの人の仕事選びは職業能力だけにとどまらず、仕事を続けることで生じる生活への影響などを考慮しながら、職種などを検討する必要があるでしょう。

仕事に従事しているタイミングで、てんかんの発作が起こってしまうこともあり得ます。その場合、職場で周囲にいる人たちはどう対応すべきか、また平時にもどのような配慮が必要であるかについて知っておきましょう。

てんかんのある人が急に意図しない行動を起こしてしまうことで、周りの人もパニックになってしまうかもしれません。しかしそんなときこそ、慌てず落ち着いて必要な対応を行わなければなりません。
発作の度合いを迅速に把握し必要な行動をとるためにも、発作時の対応マニュアルを作成しておくと良いでしょう。

発作が起きてしまったご本人には休憩をとってもらう、早退してもらう、欠勤としてもらうなど、状況に応じた臨機応変な対応を行いましょう。

安定就労のために必要な配慮は、「業務負荷軽減を目的とした環境調整」「業務面でのフォロー」「病気の管理」「周囲の理解」「配属先の上長や同僚への共有」の5つにまとめることができます。それぞれ具体的な内容を表にまとめました。

適切な配慮を行うためにも、発作の症状や起きやすい時間帯や予兆などを知っておくことが重要です。本人にヒアリングし、どのような配慮が必要となるのかもすり合わせるようにしましょう。職場内で相談窓口を設けておくことや、相談しやすい雰囲気を醸成することも、定着のために大切なポイントと言えるでしょう。

てんかんのある人も、職場で周囲の人と同じように生き生きとはたらくことが可能です。てんかんのある人を採用する際は、就業定着のために企業側で以下の点を必ず確認しておきましょう。

上記の事項について採用にあたり必ず本人に聞き、事前確認をとっておきます。また、採用側もそれらについてしっかりと理解しなければなりません。また、ご本人と周囲の間に認識のずれがないようにしておくことも重要です。
加えて、本人の同意を得た上で障害者手帳と医師の診断書を提出してもらうと良いでしょう。その上で、通院状況や緊急時の連絡先を必ず確認し、職場側で把握しておきます。

てんかんのある人の場合も、他の障害者の方と採用面接の場で聞いておくべきことは大きく変わりません。まず、他の障害と同じく「どのようにはたらいていきたいのか」という本人の意向を必ず確認しましょう。その上で「自社が提供できる環境や業務、配慮の中で定着・活躍が可能か」を検討し、採用を進めていきます。

ここでは、てんかんのある人の採用や、雇用中の配慮事例を紹介します。

大手金融機関に勤務するAさんは、全般性発作のてんかんがあります。採用時には、発作が起きた時の対処方法をあらかじめ配属部署に共有し、就業上では特に問題がないことを伝えました。Aさんも服薬管理を徹底され、睡眠時間など日常生活へのケアもされていたため、入社から現在に至るまで発作も無く、安定して就業できています。
また、この企業では社員全員が緊急連絡先を記したカードを持参しているため、Aさんに発作が起きた際にも、すぐに周囲が対応できるようになっています。実際に発作が起きた時は、周囲の人が声掛けをして、反応がない場合にはそばに付き添うなどの配慮を行うことで対応しています。

旅行会社に勤務するCさんは、意識をなくす発作があるてんかんがあります。この企業では、入社当初はデータ入力や資料封入などの簡単な業務からスタートし、発作の症状や勤務中の発生状況を見ながら、少しずつ担当業務の範囲を拡げていけるようサポートしています。また、発作が起きた時の業務内容や場所、時間帯や天候などを記録に残すことで、発作の予兆や条件を整理しておくとともに、体調が悪いときは無理をしないよう配慮がなされています。

てんかんは適切な治療を続けることで発作を抑え、安定して就業を継続することができます。発作以外は必要最低限の配慮で、幅広い領域で活躍することが期待できます。てんかんのある人を雇用する際は、症状や発作を把握しておき、職場での適切な対処法を定めておくと良いでしょう。